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本当に復職できるのか?ということが判断できるようになったのは大きな成果です。

2008年~  JX日鉱日石金属株式会社

会社概要

総合エネルギー・資源・素材企業グループである「JXグループ」の中核を担う世界有数の非鉄金属企業。非鉄資源と素材を安定的に供給することが社会的使命であるとの認識のもと、銅を中心に、上流の資源開発から、中流の製錬、下流の電材加工、環境リサイクルに至る幅広い事業領域において、既存事業の強化・拡充と成長戦略を鋭意推進している。

ご導入されている
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インタビュー

貴社には2008年より弊社サービスをご導入いただいておりますが、ご導入された背景や経緯を教えてください。

その頃は、休職者が出ると人事部門の者が主治医のところへ同行していましたが、主治医の判断のみに頼って対応していることに、「会社としてこのままでいいのか」という疑問がありました。また、いわゆる「新型うつ」のようなケースも発生しており、会社側にもメンタルヘルスの専門家が必要なのではないか、と考えました。企業防衛上、メンタルヘルス対策に関する体制や方針、計画作りが必要だとも考えていました。そこで、EAP各社から情報収集をしたのです。

各社の情報収集をされた中で、なぜ弊社サービスをご選択していただいたのでしょうか?

サービスを選択するにあたっては、「復職判定」のスキルを重要視しようと考えていました。ところが、他のEAP各社は、サービス提供者がどちらかというと「不調者本人寄り」もしくは本当に「中立」の立場という感じを受けました。復職判定にあたっては、当社の社内環境や当社における復職基準をよく理解していなければなりません。その点、SNHSのMOやOMCは社内の産業保健スタッフという立場で人事部門と協働していくとのことでしたので、当社のニーズと合致すると判断しました。

では実際に、弊社サービスをご導入されていかがでしたか?

まず、初期対応が早期に行えるようになりました。サービス導入前は、不調者に対応する側が本人のプライバシーに配慮しすぎて、余り踏み込むことができず、結果的に不調が長期化するということが起きていました。MOやOMCにより産業保健体制が強化されたことで、現場の管理職に「積極的に不調者へ介入しよう」という意識が高まりました。また、不調者本人だけでなく、同僚など周囲へのケアも行えるようになりました。

社員のほうも、メンタルヘルスの問題に対する抵抗感が少なくなりました。日常的にメンタルヘルスのことを話題にしたり、相談しやすい雰囲気になったと思います。休職が必要なのであれば早期に、という意識もできてきたと思います。メンタルヘルス対策に力を入れる前は、メンタル不調者が発生しても、なんとか現場で処理しようという感じだったのですが、今では、人事に相談してみよう、問題は関係者で共有し、連携して対応していこう、という形に変わったと思います。

また、サービス導入してすぐに、「心の健康づくり活動の推進について」という全社に対する周知文書を発信しました。そのときの計画作りから、SNHSに関わってもらっています。全事業所に対してメンタルヘルス研修を実施したことも、良いPRになったのではないかと思います。

他には、ストレスチェックを実施し、社員ひとりひとりの気づきを促したり、ハイストレス者に対しては現状をヒアリングするなど、フォローをしてもらっています。

特に感じている効果や改善点はどんなところにありますか?

メンタル不調になってしまった社員は、病院に行っても主治医は会社のことをわかってくれずにモヤモヤし、人事はハードルが高く、他には誰にも相談できずにモヤモヤし・・・というような状況があったと思うのですが、OMCに相談できるようになったことで、そのモヤモヤを受け止めてもらえるようになったと思います。不調が初期の段階でOMCに頼れるようになりました。OMCは本人の話を受け止めながら、会社に繋ぐべき内容については、きちんと本人同意をとった上で会社と共有してくれるので安心です。丁寧に対応してくれるおかげで、OMCのいる環境が各事業所に浸透し、ありがたく感じています。

また、復職判定時に主治医の言いなりにならず、必要に応じて主治医に問い合わせをしたり、OMCのアドバイスに従ってジャッジができるようになりました。本当に復職できるのか?ということが判断できるようになったのは大きな成果です。

さらに、本人だけでなく、上司の相談にも対応してもらっています。復職した部下をどう扱えばいいのか、どのような勤務体制でやっていくか、といった事項へのアドバイスは現場で役立っているようです。問題が起きたときにも都度、上司はOMCに相談できるので、安心感があると思います。

それでは今後、弊社に期待することは何でしょうか?

もっと日本全国にOMCのネットワークを広げて、地方であっても出張ではなく現地対応できるようになるといいですね。また、主治医の選択は非常に難しいものがありますので、各地で良い主治医を紹介してもらえるよう、そちらのネットワークも充実させてほしいです。

最後に、これからメンタルヘルス対策を検討される企業へメッセージをお願いします。

メンタル不調者は、放っておいて良くなるということはありません。長期治療ともなれば、会社のリスクは増大します。本人への安全配慮義務を果たそうと思えば、会社は能動的に動かざるをえません。また、メンタル不調者を放置することは、周囲への影響も大きく、同僚への安全配慮義務を果たしていないことになります。しかしながら能動的に動こうと思っても、社内の人材だけでは難しいと思いますので、メンタルヘルスや産業保健にノウハウのある専門家のサポートを上手に活用するといいと思います。

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