セミナー・シンポジウムのご案内／メンタルヘルス研修・EAP - SOMPOリスケアマネジメント

今、社員の健康を経営資産として捉え、戦略的に社員の健康づくりに取り組む「健康経営」が注目されています。

また、2016年度より“次世代ヘルスケア産業協議会健康投資ワーキンググループ”において制度設計された健康経営優良法人認定制度（ホワイト５００）もスタートしており、健康経営に取り組むことで、組織が活性化し生産性が向上するほか、社会的な評価を得て採用に好影響が出る企業も増えてきております。

そこで弊社では、上記ワーキンググループ主査であり、健康経営の普及に努められておられる森晃爾教授を始め、本分野の専門家を迎え、本セミナーを開催させていただきます。

今回は、産業保健体制全般の見直しから健康経営を始めようとする企業様の多くが課題とされる「健診後の事後措置」をテーマとします。事業者が安全配慮義務を果たすうえで、なぜ「健診後の事後措置」がすべての事業場で必要なのか理解を深めると同時に、事業者がより効果的に取り組む一助となれば幸いです。

※「健康経営」はNPO法人健康経営研究会の登録商標です。

損保ジャパン日本興亜 肥後橋ビルにて11月16日（木）、17日（金）に開催する「介護フェア in ＳＯＭＰＯ関西パーク」のご案内です。

フェア期間中、体験＆展示イベントとともに、昨今話題となっている「介護離職予防」や「認知症サポーター養成講座」、また親を介護する介護者からニーズの高い「初動介護のポイント」「高齢者の食事」等についてのセミナーを開催します。

セミナー講師として、ＳＯＭＰＯケアグループやＳＯＭＰＯリスケアマネジメント社の各分野における専門家が登壇し、コンパクトな時間で効率よくエッセンスをお伝えいたします。

「ＳＯＭＰＯケア」は介護の総合ブランドとして、施設介護から在宅介護まで、高齢者やそのご家族の多様なニーズにお応えする高品質の介護サービスをフルラインナップで提供しています。

また、「ＳＯＭＰＯリスケアマネジメント」は、ヘルスケア分野で多くのノウハウやサービスメニューを有しており、「安全・安心・健康のソリューション・サービスプロバイダー」として実績を積んでいます。

なお、セミナーの前後では、１階ロビーにて介護分野でお役に立つ各種サービスメニューをご紹介しておりますので、体験＆展示イベントへぜひお越し下さい。

詳しくはパンフレット（PDF）をご覧ください。

日本における超高齢社会の進展に伴いMCI（軽度認知障害）を含めた認知症高齢者は、２０２５年に１，３００万人時代を迎えると言われています。

本セミナーでは、「認知症と共に生きる」をテーマに認知症の当事者を支えるご家族である公益社団法人認知症の人と家族の会三重県支部中川絵里子代表と、「認知症の基礎知識と認知機能低下予防の取組」をテーマに認知症研究の第一人者である国立研究開発法人国立長寿医療研究センター予防老年学研究部島田裕之部長よりご講演いただきます。

今、社員の健康を経営資産として捉え、戦略的に社員の健康づくりに取り組む「健康経営」が注目されています。

また、昨年度より“次世代ヘルスケア産業協議会健康投資ワーキンググループ”において制度設計された健康経営優良法人認定制度（ホワイト５００）もスタートしており、健康経営に取り組むことで、組織が活性化し生産性が向上するほか、社会的な評価を得て採用に好影響が出る企業も増えてきております。

そこで弊社では、上記ワーキンググループ主査であり、健康経営の普及に努められておられる森晃爾教授を始め、本分野の専門家を迎え、本セミナーを開催させていただきます。

皆様が「健康経営」をより深く理解いただくと同時に、さらに具体的な施策を推し進めるための一助となれば幸いです。

※「健康経営」はNPO法人健康経営研究会の登録商標です。 

2015年12月にストレスチェック制度の義務化がスタートしました。貴社におかれましては自社の傾向を把握するための「集団分析」を行われ、分析結果の確認と有効活用についてお考えになられたことと思います。

浮き彫りになった課題に対し、必要な職場環境改善活動を実行し、仕事のパフォーマンスを向上させていくことがこれからの企業には求められます。

本セミナーは、それらの課題を解決する手段の１つとして従業員の心身の健康とモチベーションに焦点を当てて、組織の生産性向上を目的とした、モチベーションを向上させる研修の体験版となっております。

本セミナーが、貴社における企業活動の一助となれば幸いです。

　労働安全衛生法の一部を改正する法律が施行され、「ストレスチェック義務化」がスタートして間もなく1年が経過しようとしています。法改正に伴い、多くの企業で既にストレスチェックを運営されているものと思いますが、本制度はストレスチェックを実施することだけを目的としているものではありません。申し上げるまでもなく、そこから得られた情報を基に、企業の経営者、人事労務部門、産業保健スタッフ、職場が連携して、個人と組織に必要な働きかけを行うことが重要です。ストレスチェック制度を機にあらためて現状を見つめ直したうえで、全ての従業員がいきいきと働ける職場環境を醸成し、仕事のパフォーマンスを向上させ、真の「健康経営」を実践していくことが今後企業には求められます。

　本セミナーでは、ストレスチェックを組織活性化に向けて戦略的に活用する手法を学ぶとともに、一般企業の担当者として実際にこの課題に向き合っている方々の現場での取り組みについてお話を伺います。また、制度上の法的留意点及び医師面接指導における対応方法について理解を深めて頂きます。

　ストレスチェックを有意義なものとするための「その後のステップ」を、皆様と一緒に考えていく機会にしたいと思います。

※「健康経営」はNPO法人健康経営研究会の登録商標です。

　労働安全衛生法の一部を改正する法律が施行され、いわゆる「ストレスチェック義務化」がスタートして間もなく1年が経過しようとしています。この新設された制度に基づき、多くの企業で既にストレスチェックを運営されているものと思いますが、この制度はストレスチェックを実施することだけを目的としているものではありません。申し上げるまでもなく、そこから得られた情報を基に、企業の経営者、人事労務部門、産業保健スタッフ、職場が連携して、個人と組織に必要な働きかけを行うことが重要です。ストレスチェック制度を機にあらためて現状を見つめ直したうえで、全ての従業員がいきいきと働ける職場環境を醸成し、仕事のパフォーマンスを向上させ、真の「健康経営」を実践していくことが今後企業には求められます。

　本セミナーでは、ストレスチェックを組織活性化に向けて戦略的に活用する手法を学ぶとともに、大手企業にて実際に産業医領域および人事労務部門にてこの課題に向き合っている方々の現場での取り組みについてお話を伺います。ストレスチェックを有意義なものとするための「その後のステップ」を、皆様と一緒に考えていく機会にしたいと思います。

※「健康経営」はNPO法人健康経営研究会の登録商標です。 

　労働安全衛生法の一部を改正する法律が、平成２７年１２月１日に施行されます。職場のメンタルヘルス対策に関しては、新たにストレスチェック制度の創設があります。ストレスチェック制度とは、労働者に対して行う心理的な負担の程度を把握するための検査（ストレスチェック）や、検査結果に基づく医師の面接指導の実施などを事業者に義務付ける制度です。

本年４月１５日には、厚生労働省から、本制度に関する省令・告示・指針が、５月７日にはストレスチェック制度実施マニュアルが公表されました。　

　そこで、今回は企業の皆様の関心の高い本制度をテーマに、厚生労働省「ストレスチェック制度に関する検討会」委員の産業医科大学岩崎明夫先生を講師としてお招きし、その概要や要点について講演いただきます。さらに、大手企業での産業医経験が豊富な東邦大学医療センター平陽一先生より、事業現場での具体的な進め方についてお話を伺います。

　今回のセミナーが、本制度の主たる目的である「労働者のメンタルヘルス不調の未然防止」に効果を発揮し、

さらには、企業の「健康経営」の観点からご参考にいただける機会になればと思います。

※「健康経営」はNPO法人健康経営研究会の登録商標です。 

海外には、日本では想像しにくい多種多様なリスクが存在します。従業員を海外へ派遣する企業には、平

時から海外危機管理体制を構築するとともに、海外赴任に必要な研修や訓練などを行うことが求められて

います。また、海外で有事が発生した際に対応を誤れば企業の信用が大きく失墜しかねません。

当セミナーでは、日本企業が進出している各地域におけるリスクの最新動向（イスラム国によるテロリスク

の増大を含む）をご紹介するとともに、海外進出企業に求められる機器管理態勢の構築と従業員の安全確

保対策について経験豊富なコンサルタントが開設いたします。

あわせて、海外へ派遣されている従業員の心の健康（メンタルヘルス）に対する、ソリューションについても

ご案内いたします。

　日本企業の海外進出、並びに海外在留邦人数は増加傾向にあります。その中で海外駐在員が、仕事面での責任の重さ・現地従業員とのコミュニケーションの難しさ・孤独感など強いストレスにさらされており、近年メンタル不調者がさらに増加していると言われています。特に新興国では適切な医療機関や相談先が未整備で、早期段階で心身の不調に対応する手段が少ないとの指摘もあります。
　また、海外在留邦人の死亡理由を見ますと、傷病に続き自殺が第２位※となっており、企業の安全配慮義務履行の観点からも、国内の従業員と同様に、海外駐在員に対するメンタルヘルス対策は急務となっています。
　本セミナーでは、元外務省医務官として世界２４か国で邦人の心身の健康対策に携わっておられた医療の専門家、そして海外進出企業の労務・コンプライアンスに関する法律の専門家を講師にお招きし、労務リスクを低減し、かつ海外駐在員の方々が安全で健康的な海外生活を営めるよう、企業が実施すべき具体的な対策をお話いただきます。
※外務省海外邦人援護統計より

　企業がメンタルヘルス対策を行う上で、産業医との連携が重要であることは、申し上げるまでもありません。しかし、様々な理由から、連携に苦慮されている企業が多く存在することも現実です。メンタルヘルス問題での労使事案の際も、企業と産業医が連携して対応したかを問う例もあります。また、本社地区は良いが、地方事業場における対応に課題をお持ちの企業もあるかと思います。

　本セミナーでは、大手製造業でご活躍中の精神科産業医、産業医科大学産業衛生教授、そして実際に日々携わっておられる人事部門の方を講師にお招きして、具体的にどのように産業医連携を行うべきか、複数の事業場をどのように体制構築をしておくべきかを様々な角度からお話いただきます。あらためて人事戦略としての産業医について、皆様と一緒に考えていく機会にしたいと思います。

　ビジネスを取り巻く環境が厳しくなる中、企業においては限られた人材を最大限に活用することが各社共通の課題となっています。ところが、若手社員を中心に新型うつや早期離職の増加が社会問題となっており、人材の育成や様々な労務トラブルに悩む企業が増えています。

　本セミナーは企業の人材活用をテーマに、最近注目されている「レジリエンス力」に着目し、困難や逆境を克服して自己成長のできる人材を育成するために、重要な役割を担う管理職が身につけるべきスキルについて考えます。また、人材の採用段階から入社後にかけて起こりうる労務トラブルについて、具体的な事例にもとづいて回避策、対応策をお伝えします。

※レジリエンス力とは、ポジティブ心理学の基礎概念の一つで、認知行動理論を基盤とした困難、逆境に対処する力であり、人生の肯定的な側面を増強し、環境変化にしなやかに対応していける力とも位置付けられています。

　これまでのメンタルヘルス対策は、従業員の方が不調になってからの対応や高ストレス者の発症予防を医療専門職が行うというものが中心でありました。これらの対策についてはまだ課題を抱える企業様も多く、重要な対策分野であることは間違いありません。一方で、発症者の半数が再発すると言われるメンタル疾患。そもそもメンタルヘルス不調にならない、不調者を発生させない「予防」という観点が、ますます注目を浴びてきています。「この人は何故不調になったのだろう？」というネガティブな視点だけでなく、「健康な人が健康である理由」といったポジティブな視点で人や組織の対応を考える、すなわち０次～１次予防も考える時期に来ています。

　本セミナーでは、精神科医で認知行動療法の第一人者である大野裕先生を迎え、職場で社員個人をたくましく、元気にする　ヒントをお話をいただきます。さらに、産業保健、メンタルヘルスに造詣が深い岩壁茂先生より、近年ポジティブ心理学の中でも注目の「レジリエンス（挫折からの回復力、耐久力）」を活用した活気ある組織作りという内容でご講演をいただきます。皆様と「個人が生き生きと働き、生産性の高い強い企業を作り上げるため」に、企業はどのようなアプローチを行うべきかを考えていきたいと思います。

当社は、創業7年目を迎え、さらなる飛躍を目指し、2013年4月に社名を「損保ジャパン日本興亜ヘルスケアサービス株式会社」と致しました。その節目に際し、当社の使命である「企業で働く人々が、健康で生き生きと働き、活気ある職場を作る　～一つでも多くのヘルシーカンパニー実現への貢献を目指して～」を引き続き実践すべく、皆様の日々の業務の一助となるべく各分野の専門講師を招き、セミナーを開催いたします。

本セミナーでは、企業経営上重要な資産である「人」に関して、メンタルヘルスを始めとする人事が抱える解決困難な課題とその対策について、その予防的観点から実際の事例対応までを討議いたします。職場内で良好な対人関係を構築し、かつ職場適合を促すうえで重要な要素や企業リスク防衛上取るべき対応等について、人事に関与する皆様と実務的に一緒に考えて参りたいと思います。
本セミナーが、皆様の企業活動の一助になれば幸いです。

当社は、創業7年目を迎え、さらなる飛躍を目指し、2013年4月に社名を「損保ジャパン日本興亜ヘルスケアサービス株式会社」と致しました。その節目に際し、当社の使命である「企業で働く人々が、健康で生き生きと働き、活気ある職場を作る　～一つでも多くのヘルシーカンパニー実現への貢献を目指して～」を引き続き実践すべく、皆様の日々の業務の一助となるべく各分野の専門講師を招き、セミナーを開催いたします。

本セミナーでは、企業経営上重要な資産である「人」に関して、メンタルヘルスを始めとする人事が抱える解決困難な課題とその対策について、その予防的観点から実際の事例対応までを討議いたします。職場内で良好な対人関係を構築し、かつ職場適合を促すうえで重要な要素や企業リスク防衛上取るべき対応等について、人事に関与する皆様と実務的に一緒に考えて参りたいと思います。

本セミナーが、皆様の企業活動の一助になれば幸いです。

近年、若年層を中心に「職場ではうつ症状が見られても、プライベートでは活動的」「他責傾向が強く、うつ病であることを公言する」といった従来型とは異なるタイプのうつ病が増加しており、その対応に苦慮する人事労務担当者も増えています。
本セミナーでは、気分障害、不安障害の臨床研究の専門領域において我が国を先導する医師であり、NHK「きょうの健康 ここが聞きたい！名医にQ」にも出演されている東京女子医科大学病院神経精神科教授の坂元薫先生をお迎えし、「現代型うつ病」や「適応障害」と言われる疾病について、医学的・臨床的立場からご講演いただきます。
また、実際に企業で対応にあたる産業保健スタッフから、これまでの対応事例を踏まえた企業人事労務部門・産業保健スタッフの役割分担や連携方法等をご紹介します。さらに、「ストレスチェックの義務化」「外部専門機関の活用」といった、厚生労働省を中心にした労働行政の直近動向と、その対策についてご案内させていただきます。

職場のメンタルヘルス不調者は年々増加の一途をたどり、最近では、若年層を中心に「職場ではうつ症状なのにプライベートでは活動的」「他責傾向が強く、うつ病であることを公言する」といった従来型とは異なるタイプのうつ病が増加する等、メンタルヘルス対応に苦慮する人事労務担当者や企業経営者が増えています。
本セミナーでは、産業医のプロフェッショナルとして名高い浜口伝博氏をメイン講師にお招きし、人事労務担当者が知っておくべき関係法令と精神医学、さらには、いわゆる「新型うつ病」への対処法等について、実例を交えながら実務に役立つご講演をいただきます。浜口氏は、日本医師会にて国内産業医の教育、また慶應大学医学部等にて後進の育成に熱心に取り組まれており、株式会社ファーストリテイリング統括産業医等を担当されるなど、実務を踏まえた産業保健の講演には定評があります。
今回のセミナーでは、さらに、「ストレスチェックの義務化」「外部専門機関の活用」といった、厚生労働省を中心にした労働行政の直近動向と、その対策について（株）損保ジャパン・ヘルスケアサービスよりご案内させていただきます。

近年、若年層を中心に「職場ではうつ症状が見られても、プライベートでは活動的」「他責傾向が強く、うつ病であることを公言する」といった従来型とは異なるタイプのうつ病が増加しており、その対応に苦慮する人事労務担当者も増えています。
本セミナーでは、気分障害、不安障害の臨床研究の専門領域において我が国を先導する医師であり、NHK「きょうの健康 ここが聞きたい！名医にQ」にも出演されている東京女子医科大学病院神経精神科教授の坂元薫先生をお迎えし、「現代型うつ病」や「適応障害」と言われる疾病について、医学的・臨床的立場からご講演いただきます。
また、実際に企業で対応にあたる産業保健スタッフから、これまでの対応事例を踏まえた企業人事労務部門・産業保健スタッフの役割分担や連携方法等をご紹介します。さらに、「ストレスチェックの義務化」「外部専門機関の活用」といった、厚生労働省を中心にした労働行政の直近動向と、その対策についてご案内させていただきます。

近年、若年層を中心に「職場ではうつ症状が見られても、プライベートでは活動的」「他責傾向が強く、うつ病であることを公言する」といった従来型とは異なるタイプのうつ病が増加しており、その対応に苦慮する人事労務担当者も増えています。
本セミナーでは、気分障害、不安障害の臨床研究の専門領域において我が国を先導する医師であり、NHK「きょうの健康 ここが聞きたい！名医にQ」にも出演されている東京女子医科大学病院神経精神科教授の坂元薫先生をお迎えし、「現代型うつ病」や「適応障害」と言われる疾病について、医学的・臨床的立場からご講演いただきます。
また、実際に企業で対応にあたる産業保健スタッフから、これまでの対応事例を踏まえた企業人事労務部門・産業保健スタッフの役割分担や連携方法等をご紹介します。さらに、「ストレスチェックの義務化」「外部専門機関の活用」といった、厚生労働省を中心にした労働行政の直近動向と、その対策についてご案内させていただきます。

従来職場のうつといえば中高年が中心でしたが、最近では従来の症状とは異なる20～30代のうつ病が増加しており、その対応に苦慮されている人事労務担当者が増えています。また、従来型のうつ病も含めて、発症者の復職はその判断もさることながら、復職後の対応が難しいとされています。
本セミナーではまず「適応障害」や「ニュータイプうつ」と言われる疾病そのものについて、医学的・臨床的立場から理解を深めていただき、その対応も含めた休職者の復職並びに復職支援対応について考えます。また、メンタル不調者の退職や解雇について、厚生労働省から人事労務関係の通達（震災関連も含む）が各種出状されておりますが、具体的な対応事例も交えながら、企業人事労務部並びに産業保健スタッフとしてどう対応すべきかについて検討します。

グローバル競争を生き抜く中で、企業では従業員の少数精鋭化や生産性向上が追求されています。
このような環境下で取り組むべきメンタルヘルス対策は、単なる法令順守やリスク管理の観点からの必要コストとしてではなく、組織の構成員の心身の健康を通じた組織全体の活性化という真の意味での人財マネジメントとして位置づけられるべきではないでしょうか。
本セミナーでは、企業経営者から問題提起された「これからの時代の理想的メンタルヘルス対策と現状とのギャップ、経営観点からの問題意識や期待」について、メンタルヘルス対策のステークホルダーである人事・産業保健・法律・医療・心理各分野のプロフェッショナルがパネル形式で意見交換・提言を行います。